マツダは5月12日、2027年3月期の売上高が過去最高になる見通しを発表した。営業利益は26年3月期の2.9倍に当たる1500億円になる。純利益も900億円（前期比約2.6倍）を目指す。26年3月期は米国関税の影響で営業利益が1549億円、押し下げられた。今期も生産拠点の最適化や原価低減活動といった関税対策を続けつつ、新型車の投入により収益拡大を目指す。

26年3月期は515億7900万円の営業黒字を確保したものの、米国関税が大幅な下押し要因となった。コスト改善と固定費の見直しで計793億円打ち返したものの、前期比では同72.3％減だった。これに対し、27年3月期ではコスト改善活動が776億円、利益を押し上げることで、原材料や物流費の上昇分を打ち返し、営業利益1500億円の確保を目指す。

販売台数増も698億円の増益要因とする。26年3月期の世界販売は122万3000台と、目標の128万台に届かなかったが、27年3月期は新型「CX-5」を起爆剤に、132万4000台を目指す。中国・長安マツダの電気自動車（EV）も欧州などに投入していく。

国内生産は26年3月期、73万5000台と米国関税下でもサプライチェーン（供給網）維持の目安とする年間生産70万台を上回った。27年3月期は新型CX-5を軸に、さらなる上積みを目指していく。国内販売も15万3000台へと、前期比6.1％増を目指す。

毛籠勝弘社長は26年3月期を振り返り、「1549億円の関税影響を吸収して黒字を確保するに至った。現場が自分たちでコントロールできる領域に徹底的に踏み込んでくれたことが大きい。目標と掲げたことをきっちりやってくれた」と話した。27年3月期は中東情勢の不透明さや原材料の調達難といったリスク要因があるものの、「打ち返すには売り上げをしっかり伸ばすことに尽きる。CX-5のグローバル投入で、27年3月期はマツダの市場で一番高い目標に挑戦できる。チャレンジを楽しみたい」と展望を語った。