#1 ホイールの安心・安全性の訴求を継続
- 2021年1月28日





日本自動車車体工業会(久保地理介会長)は、環境問題に対する取り組みを強化する。2008年度の同会の最重点項目に据えて、架装物のリサイクルの自主取り組みや会員に対する廃棄物最終処分量削減と再資源化の取り組み報告カバー率の
日本郵船、商船三井、川崎汽船の外航海運3社は2008年度中に、自動車を専用に運搬する新造船を前年度比25.0%増の計35隻投入する。上昇を続ける自動車の海上輸送に対し、専用船の船腹需要は、ひっ迫しているのが実情。積極的
ディー・エイチ・エル(DHL)は、同社の災害対応チーム「DRTアジア太平洋」が、国連人道問題調整事務所(OCHA)に協力し、ミャンマーで人道支援を行うため、OCHAとの間で覚書を交わしたと発表した。 この覚書に沿い、
UPSは同社のアジア域内のハブをフィリピンから中国珠江デルタの深せんに移転すると発表した。ハブの完成と稼働は2010年を予定。投資額は1億8千万ドルの見通し。これにより、アジア域内の輸送時間を短縮し、サービスの向上を図
日本貨物鉄道(JR貨物、小林正明社長)は5月22日、青森市内の東青森駅構内で、LNG(液化天然ガス)輸送開始の安全祈願祭などを実施した。今年3月のダイヤ改正から新潟貨物ターミナル(新潟県)~東青森駅(青森県)間でLNG
損害保険ジャパンは、同社の整備業代理店組織「AIRジャパン」会員の収入保険料拡大を目的とする専門委員会を新設する。同委員会でAIRジャパン会員向けスキルアップ研修「AJ-NEXUS」の簡易型研修を地区ごとに開催するなど