マツダが2月10日に発表した2025年4～12月期の連結業績は、営業損益が231億円の赤字、純損益が147億円の赤字となった。最終赤字となるのは5年ぶり。主力市場の米国の追加関税が利益を大きく押し下げた。一方、収益性の高いラージ商品の拡販や固定費削減により25年10～12月期では黒字に転換した。通期見通しは販売台数を2万台引き下げるものの、関税対策によるコスト改善に加えて円安進行によるプラス影響も加味し、黒字化の計画を変更しない。

売上高は、販売台数の減少により前年同期比5.1％減の3兆5014億円となり5年ぶりに減少した。

販売台数は同4.9％減の92万台。要因は、米国の関税影響を踏まえてメキシコでの「CX-3」の生産を抑制したことに加えて、欧州での「マツダ2」や「マツダ6」の販売終了、「CX-5」の現行モデルの販売減が影響した。通期の台数見通しは新型CX-5の導入遅れなどの影響で、11月公表値に対して2万台減の128万台とした。

マツダは通期の関税影響を2300億円と想定し、関税コストを打ち消す取り組みを進めてきた。毛籠勝弘社長は「短期的な台数よりも、収益性と事業の持続性を最優先する判断をした」と述べ、メキシコ工場からの米国向けの出荷を抑制しつつ、米国生産の「CX-50」を増やすなどし、北米全体で前年並みの台数を確保しつつ収益性を高めた。