「業界の枠を超えてオールインダストリーで未来を開く」―日本自動車工業会は、10月24日から11月4日までの12日間、東京・お台場地区で開催する「第46回東京モーターショー2019」の概要を発表した。海外自動車メーカーが相次いで出展を見送る中、新型車やコンセプトカー、先進的な技術などをメーンに紹介する従来のモーターショーから、「オープン フューチャー」をテーマに、来場者に「クルマ・バイクの楽しさ」と「未来のモビリティ社会」を体感できるイベントへと一新、CASE時代の「モーターショー」のあり方を模索する。

今回のモーターショーには世界7カ国・186企業・団体が参加する。自動車メーカーは国内全社が参加するものの、海外ブランドで出展するのはルノー、メルセデス・ベンツ、スマート、アルピナのみ。フォルクスワーゲン（VW）グループや、BMW、ボルボ、プジョーなどは「費用対効果が低い」ことなどを理由に相次いで参加を見送った。このため、今回の東京モーターショーでは「将来のクルマ業界だけでなく、さまざまな業種や領域と手を取り合って、オールインダストリーで広く開催し、未来のモビリティ社会に向けてオープンに進化・拡張していく第一歩」と位置付ける。

モーターショーに来場したことのない新たなクルマ・バイクファンを開拓するため、今回初めて「無料エリア」を展開する。NTTやパナソニック、NEC、富士通など、異業種と連携して、未来の日本に入国して移動体験やスポーツ、地方観光などの近未来を体験できる「フューチャーエクスポ」、最新の自動車、二輪車への試乗や、東京オートサロンとの連携で改造車などが展示される「ドライブパーク」は無料（試乗・同乗はチケット必要）で見学できる。

また、今回の東京モーターショーは、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催の影響で、会場となる東京ビッグサイトの一部が使用できないため、東京ビッグサイト周辺の「有明エリア」と、メガウェッブ周辺の「青海エリア」の2カ所で開催する。有明エリアと青海エリアを結ぶ「夢の大橋」では、「人とモビリティが自由に行き交う1.5kmのシンボルロード」として、電動キックボードや超小型モビリティ、パーソナルモビリティに試乗できるほか、空飛ぶホバーバイクや、ボート、スノーモービルなど、陸海空のレアな乗りモノが展示される。

FAI（国際航空連盟）の「ドローンレース」を日本で初開催するほか、子どもが職業体験できる「キッザニア」の東京モーターショー版、eスポーツの「e-モータースポーツ世界大会」も会場で実施する予定で、自動車・二輪車の幅を広げるイベントを積極的に展開する。

一般公開日の入場料は当日2000円。高校生以下の入場は無料とし、新たに2Dayパス、通期パスも導入する。

自動車業界は、自動運転、電動化、コネクテッドカー（つながる車）、シェアリングの頭文字をとった「CASE」と呼ばれる変革が加速しており、自動車各社はこれら先進技術の開発投資負担を強いられている。一方で、自動車や二輪車に関心を持たない層が増えており、モーターショーの来場者は低調だ。このため、自動車メーカーは億単位のコストがかかる割に、ビジネスに直結しないモーターショーへの出展を世界的に見直している。昨年のパリモーターショーには、VWや日産自動車、マツダ、ボルボ、FCAなどが出展しなかった。

自工会モーターショー特別委員会の長田准委員長（トヨタ自動車・国内販売事業本部副本部長）は、東京モーターショーはこれまで「四輪車、二輪車、部品で展開してきたが、これだけでは話題性や集客はできない。業界がモビリティ社会へモデルチェンジしているが、自動車業界だけではできない。さまざまな人と手を携えて次のモビリティ社会はこうなるというのを示していきたい」としており、今回の東京モーターショーが新時代のモーターショーの試金石となる。

来場目標は「（2年前の）前回の77万人を絶対に割らないようにしたい」（長田委員長）としており、その成果が注目される。

（野元　政宏）