マツダが8月4日に発表した2026年4～6月期の売上高は1兆2857億円、営業利益は328億円と、米国関税の引き上げに苦しんだ前年同期から一転して増収増益となった。27年3月期通期見通しも据え置き、営業利益は前期比約3倍の1500億円、純利益が同約2.5倍の900億円を目指す。

4～6月の世界販売は、前年同期比1％増の30万4000台だった。国内は新型「CX-5」の導入効果で同3％増の3万3000台、米国も「CX-50」のハイブリッド車（HV）が現地需要をつかみ、同7％増の10万7000台となった。欧州では中国生産の電気自動車（EV）が好調で、同12％増の4万3000台となった。

4～6月期の営業利益を前年同期と比べると、中東調整の影響で物流費が240億円利益を押し下げた。一方、為替が413億円の増益要因となり、販売増も奏効した。さらに米国の関税率が25％から15％に下がったことで203億円の増益となった。全社で取り組むコスト改善活動も157億円利益を押し上げた。

通期の営業利益見通しは据え置いた。世界販売132万4000台の見通しも維持する。国内生産する基幹車種のCX-5を筆頭に、欧州では中国・長安汽車との共同開発EV、米国ではトヨタ自動車のハイブリッドシステムを搭載する現地生産のCX-50の販売を伸ばすことで、計画を達成する考えだ。

米国市場では新車平均価格の上昇、中国市場では景気停滞に直面しているが、マツダは商品力を生かして通期計画の達成を目指していく。