FIAフォーミュラE世界選手権「東京Eプリ」（7月25～26日）の開催に先立ち、運営団体の幹部が報道陣の取材に応じ、日本の自動車メーカー1社が新規参戦を検討していることを明らかにした。東京Eプリは赤字開催と報じられているが、東京都の支援を受けながら開催を続け、将来的に収益化を目指す方針を示した。

フォーミュラEのジェフ・ドッズCEO（最高経営責任者）、共同創設者のアルベルト・ロンゴ氏らが日刊自動車新聞などの取材に応じた。

同シリーズには現在、日産自動車が自社チームとして、ヤマハ発動機が電動パワートレインの供給で参戦している。ドッズCEOは「詳細は控えたいが、日本メーカーも1社、参戦を検討している企業がある」と話し、水面下で交渉していることを明らかにした。さらに中国メーカーも「5～6社、参加を希望している企業がある。中国でテスト走行をしながら状況を確認している」と説明した。

新規参戦は早くても再来年以降になる見通しで、「（来シーズン導入される）第4世代マシンは『F1』と『F2』の間くらいの性能になっている。（検討中のメーカーは）今後も（マシンが）進化を重ねて高性能化することを期待していると思う」との見解を示した。

また、開催3年目を迎えた東京Eプリについて、ロンゴ氏は「都との開催契約を更新しており、今後何年かは同じ場所で開催することが決まっている。選手権にとっても大きな資産であり、開催する意義は大きい」と、中長期の開催継続に意欲を見せた。

一部の海外モータースポーツメディアでは、東京Eプリの開催は赤字だと報じられている。ロンゴ氏は、公道を使った仮設サーキットであるため、約1万席の観客席を増やすのは難しく、「収益化が難しい状況にある」と説明する。その上で「開催初年度から比べると（収益は）改善している。次の契約の最後にはプラス収益になると期待している。東京Eプリに対してわれわれも積極的に投資していきたい」と、レースに合わせて開催する音楽ライブなどの収益を含め、将来の黒字化に期待した。都と運営団体はすでに来年の開催を合意している。

来シーズンから導入される第4世代（「Gen4」）マシンは、最高出力が600キロワット（816馬力）と、現行マシンの1.7倍に上がり、常時四輪駆動になるなど、性能の飛躍的な向上が見込まれる。タイヤも韓国ハンコックタイヤからブリヂストンの独占供給に切り替わる。

マシンの性能向上により、特に市街地コースでの安全確保が課題となるが、ロンゴ氏は東京Eプリについて「Gen4導入で開催をやめることは選択肢として考えていない」と説明。シミュレーション上ではGen4マシンの走行でも問題ない安全性を確認していると強調した。

東京Eプリは25～26日の両日、決勝レースがある。今年は午後8時スタートと、初のナイトレースとして実施される。