首都高速道路（寺山徹社長、東京都千代田区）は2月18日、将来の自動運転車の普及を想定した道路インフラの整備に向けて、トヨタ自動車やスバルなどの自動車メーカーやシステム・インフラ関連企業8者と共同研究する契約を締結したと発表した。

首都高速では、将来の自動運転社会を見据えて、自動運転車を道路インフラなどで支援するための技術について共同研究する事業者を公募してきた。審査の結果、トヨタ、スバルのほか、オムロンソーシアルソリューションズ、スマートモビリティインフラ技術研究組合、NEC、富士通、古河電気工業、三菱重工機械システムと共同研究することを決めた。

共同研究では、首都高速4号新宿線・上りの代々木入口合流付近で、自動運転車や一般車へ情報提供する技術について検証する。共同研究の期間は2027年3月31日までで、今年9月から11月ごろまでは現地で実証する。

代々木入口合流付近は、合流区間が40メートル程度と短いのに加え、付近はカーブが連続して合流車線と本線に高低差があるなど、視認性が低く、車載センサーでの検知の難易度が高い。自動運転車が合流する際、インフラ側から情報提供して安全な走行を支援する技術を整備する。

実証する合流支援システムは、道路に設置したセンサーが取得した本線を走行する車両の位置情報などのデータを処理装置に常時送信し、そこで生成した情報を、路側アンテナを通じて合流する車両に提供する。