トヨタ自動車系中堅部品メーカー5社が2月2日に発表した2026年3月期の通期業績予想は、東海理化、フタバ産業、愛三工業の3社が売上高を上方修正した。中央発條は円安効果で経常利益と純利益を上方修正した。北米での需要増などで車両生産が増え、価格転嫁も進んだ。日本での認証不正の影響解消による反動増もあった。米国関税の押し下げ要因はあったが、それを打ち消した。

愛三工業は通期の営業利益で4期連続の過去最高を見込む。1月に就任した加藤貴己社長は、「主力のエンジン部品は旺盛な需要が続く。残存者利益を取る構造ではなく、しっかり作り込んで競争力を高める必要がある」と意気込んだ。

25年4～12月期の連結業績実績は、東海理化、大豊工業、中央発條は売上高が過去最高になった。中央発條は純利益も過去最高を更新した。同社は新型スタビライザーの販売が増え、株式売却益も大きかった。

中国によるレアアースの輸出規制については、各社とも警戒感を強めている。東海理化の篭橋榮治収益改革本部長は、一部の製品でレアアースを使用していることを認めた上で、「規制対象のレアアースが何なのか、われわれが聞きたいくらい。レアアース脱却を図るため、代替品の調達や設計変更を顧客と協力しながら進めている」と話した。

愛三工業の佐藤健二執行幹部は「既存製品の一部で影響が出ているが、最小限に抑えている」と話した。

フタバ産業は、自社への直接的な影響は無いとしたが、「自動車（全体の）生産台数に影響が出る可能性はある。軽んずるわけにはいかない」（今井英樹取締役）と危機感を示した。

米国関税の影響は各社ともコスト上昇分の大部分は回収できる見込みだ。大豊工業の山本要経理部長は「自動車メーカーも多くの企業と交渉しているためか、想定より回収に時間はかかっている」と述べた。

ファインシンターは2月13日に決算を発表する予定だ。