2024.01.15 の新聞記事

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1面

・〈東京オートサロン2024〉カスタムにもEVの波　アフターからも多様な対応製品

・〈東京オートサロン2024〉エンジンの歩み止めず　マツダやトヨタが開発強化を宣言

・〈東京オートサロン2024〉どうなる？次世代車カスタム　自動車メーカー幹部に聞く

・〈霧灯〉危機管理能力とは

2面

・日本メーカー6社の2023年米国新車販売、2年ぶりプラス　生産制約が解消

・〈能登半島地震〉国交省、被災地域で指定工場保安基準適合証と標章の有効期間を延長　

・〈能登半島地震〉国交省、自動車登録申請に必要な書面の有効期間を6/30まで延長

・〈会見概要〉ソニー・ホンダモビリティ合同インタビュー（上）　車の知能化が一番大事

・マツダ、次世代車の車載システム　トヨタと共通化を検討

・〈給油所石油製品市況週動向調査（小売価格）〉2023/11/27～2024/1/9

・〈能登半島地震被災地支援〉トヨタ／いすゞグループ　ほか

・〈2023年12月の新車販売台数〉

3面

・ジヤトコ、電動二輪車向け駆動部品事業に参入　2024年度にも中国で量産

・豊田合成、廃棄ゴム再利用プラントの処理能力を倍増　車載用に再生ゴムシート外販も検討

・連載「未踏をゆく　部品トップインタビュー2024」（1）アイシン　吉田守孝社長

・三菱マテリアル、電動車向け全固体電池材料の硫化物系固体電解質　量産技術を開発

・〈能登半島地震〉日本ガイシ、石川県内の工場　一部稼働再開

・三井物産、インドでEVバスや電動小型商用車事業を手がけるピナクルに出資

・ノリタケカンパニーリミテド、商号をノリタケに

・東洋紡エムシー、中国子会社を設立

4面

・ホンダ学園、1級整備士課程の定員拡大　関東校は2級と逆転　競合校と差別化図る

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉日本自動車輸入組合（JAIA）　上野金太郎理事長

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉日本自動車購入協会（JPUC）　井上貴之代表理事

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉トヨタユーゼック　北口武志社長

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉SBI損害保険　五十嵐正明社長

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉イチネンホールディングス　黒田雅史社長

・再エネ発電の自然電力、EV導入支援ベンチャー企業に出資

・自機工と機工協、2024年「二団体新年賀詞交歓会」開催

・連載「転ばぬ先の法律相談」（204）2023年の注目判例　法令違憲判決

5面

・全国自動車教育研究会西日本地区、恒例の全日本高校ゼロハンカー大会　全国30校から64台が出場

・ウエインズトヨタ神奈川、オーナー向けにイベント　ザ・クラウン横浜都筑、世界観や魅力発信

・滋賀軽協、地元振興へ寄付金　脱炭素や交通安全推進

・自殺予防に尽力　熊本トヨタ、〝いのちの電話〟に寄付金

・JAF札幌、RS支援隊が結団式　降雪などに備え

・ロータス千葉県支部、脱炭素の取り組み強化　セミナーで具体策学ぶ

・埼販協、モーターフェスタ抽選会を実施

・〈バードビュー〉移動の活発化と変化

6面

・2023年近畿地区新車販売、5年ぶり前年上回る　供給能力改善が貢献、ダイハツ問題を懸念

・〈展望2024　業界・首脳年頭に聞く〉日本自動車販売協会連合会大阪府支部　久保尚平支部長

・パワーエックス、大阪府内に初のチャージステーション開設

・JU京都、理事会で小売りなど各委員会の議案審議

・トヨタレンタリース大阪、本部機能を移転

・〈会と催し〉近畿地区　2024/1/16～22

・〈オートオークション予定〉近畿地区　2024/1/16～22

7面

・パルシステム神奈川、EVトラック初導入　2030年めどに2割を置き換え

・シャープと東北大、自動搬送ロボットの制御開発で協業　2025年度中の実用化へ

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉全日本トラック協会　坂本克己会長

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉日本バス協会　清水一郎会長

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉全国ハイヤー・タクシー連合会　川鍋一朗会長

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉日本貨物運送協同組合連合会　御手洗安会長

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉全国自動車無線連合会　髙野公秀会長

・〈昇龍の如く　2024年年頭の辞〉東京タクシーセンター　渡辺佳英会長

8面

・連載「クルマ社会の新しい壁」（10）顧客視点でモビリティ革命を乗り越え、真のモビリティカンパニーへ

・〈社会の声を組織成長・企業変革のチャンスに　日本能率協会の眼〉宇佐美裕一　最強のイノベーターはマーケティングの達人！

9面

・〈探究　企業の人づくり・組織づくり〉スバル、初の社内eモータースポーツイベント

・「物流の2024年問題」で物流事業者がさらなる施策　オーサムエージェント調べ

10面

・東京消防庁が出初式　EV救急車など最新車両も披露　防災へ万全な準備を

・〈能登半島地震〉北陸の架装メーカー各社、大きな影響なく通常操業

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