#1 ホイールの安心・安全性の訴求を継続
- 2021年1月28日






トヨタ自動車が2026年に150万台と見込んでいた電気自動車(EV)販売を〝下方修正〟する。26年まであと1年を切る中、各国の政策や実需を踏まえた措置だ。マルチパスウェイ戦略のもと、粛々と電動化対応を続けてきた同社。E

マツダは12日、2025年3月期決算説明会をオンラインで開いた。主な質疑応答は次の通り。 ―決算の受け止めは 毛籠勝弘社長「売上高は初めて5兆円を超えた。北米の販売、ラージ商品群の販売が伸びた。米国はブランド店舗が

日産自動車のイヴァン・エスピノーサ社長は13日、日刊自動車新聞などのインタビューに応じ、三菱自動車や経営統合が破談となったホンダと北米での協業を模索していることを明らかにした。米国工場を活用し、トランプ政権の追加関税に

日本企業の労働組合は、新年度が始まる直前の2、3月に賃上げなどをめぐって経営側と団体交渉することが一般的です。これが「春闘」で、半世紀以上の歴史があります。春闘は「春季生活闘争」「春季労使交渉」の略です。労働組合はピラ

ホンダは13日、2028年の稼働を予定するカナダでの電気自動車(EV)専用工場やEV用電池工場などの計画を、2年程度延期すると発表した。世界的にEV需要が減速傾向にあるためで、EVの投入計画などの見直しも検討する。生産

スバルは14日、2026年通期業績見通しを未定とした。米トランプ政権による関税政策の影響が不透明なことが理由だが、対策を講じて営業利益1千億円以上を目指すとしている。 25年3月期は売上高が4兆6857億円で前期比0