スズキが8月5日に発表した2026年4～6月期決算は、売上高に当たる売上収益が前年同期比22.0％増の1兆7057億円、営業利益は同11.2％増の1580億円、当期利益は同80.0％増の1836億円となり、同期として収益ともに過去最高だった。中東情勢の影響を受けたものの、主力市場のインドで販売を大幅に伸ばし、増収増益となった。

世界販売台数は同19.0％増の89万7000台。日本では登録車は増加したものの、軽自動車が減少し、同0.7％減の17万5000台だった。一方、インドは同33.0％増の53万5000台と大幅に伸びた。物品・サービス税（GST）の引き下げを受け、小型車やSUVの販売台数が伸びた。

これらの台数増が438億円の増益要因となった。また、為替影響（326億円）、原価低減（115億円）なども増益に寄与し、中東情勢影響211億円を含む原材料価格変動（624億円）などを打ち返した。

好調な販売を踏まえ、27年3月期の通期見通しの売上収益は、前回公表値から1000億円増の6兆9000億円に上方修正した。一方、営業利益は中東影響1100億円を反映し、同300億円減の5400億円に下方修正した。販売台数はインドの増加などを踏まえ、同2万5000台増の357万9000台に上方修正。これに合わせて生産台数も同1万8000台増の377万4000台とした。

石井直己副社長は中東情勢の影響について「原材料費が2倍になっても、使用量を半分にすれば1台当たりのコスト影響はないと考えれば、開発や調達の中で『小少軽短美』で競争力を上げていければ良い。資源使用量の少ない車の在り方の効果はすぐに出ないが、中東情勢で改めて議論し始めている」と話した。