シャープは、開発中の電気自動車（EV）について、2027年度の発売を目指す。まずは国内で年間9千台をベースに事業計画を練っているという。種谷元隆CTO（最高技術責任者）は自前の販売網整備には否定的な見解を示した上で「家電の延長と考えれば、家電量販店や大規模小売店もチャネルになり得る」と語った。

　「ジャパンモビリティショー（JMS）2025」で披露するEVコンセプト車の詳細とともに事業方針を明らかにした。コンセプト車は、昨年披露した「LDK＋」をさらに進化させた第2弾モデル。車を「もう一つの部屋」と定義した「パート・オブ・ユア・ホーム」を打ち出す考えだ。同社は「家との一体感を強め、EVの半歩先を示す」と説明している。JMS2025では、親会社の鴻海（ホンハイ）精密工業でEV事業を率いる関潤最高戦略責任者（CSO）のメッセージも披露する。

　同社は昨年、「止まっている時の価値」をテーマに、車を生活空間の一部とするEVのコンセプトを打ち出したが、今回はそれをさらに進め、走る機能にとどまらず、暮らしを拡張する「家電発想のモビリティ」とする。

　新モデルは、コンパクトミニバンサイズながら、広々とした車内空間を確保。運転席を回転させることで、駐車時にはリビングのようなレイアウトに変わる。プロジェクターとロール式スクリーンによるシアタールームや、人工知能（AI）を活用したリモートワーク空間、AI家庭教師による子どもの学習サポートなど、多様なユースケースを提案する予定だ。車を移動手段にとどまらず、家の延長として使う「LDK（リビング・ダイニング・キッチン）＋α」の空間へと進化させる。

　技術面では、シャープが強みとするプラズマクラスター空気清浄機やペロブスカイト太陽電池などを搭載し、快適な車内環境や再生可能エネルギーの活用を実現。家庭にある蓄電池や太陽光システムと連携し、電力需給を最適化する機能も持たせる。さらに、ホンハイのソフトウエア・デファインド・ビークル（SDV）関連技術を取り入れ、AIとクラウドを活用した車内体験を提供する。