「貸し出す車両が圧倒的に足りない」―。被災者に車両を無料で貸し出す活動を15年続ける団体が窮地に陥っている。今年は災害が多発し、貸し出す車両や活動資金が足りないのだ。団体の代表は「車を仕事にされている業界だからこそ、自動車ユーザーが困っている時に手を差し伸べる取り組みにぜひ、参加して欲しい」と呼び掛けている。

この団体は、日本カーシェアリング協会（宮城県石巻市）。東日本大震災をきっかけに活動を始めた。「日本」と名乗りながら石巻市に本部があるのはこのためだ。代表の吉澤武彦さんは兵庫から宮城へ移住し、現地で結婚もした。普段はボランティアドライバーが寄付車両で地域の移動制約者を運んだり、寄付車両を福祉関係者や生活困窮世帯へ貸し出す活動などをしている。

「災害サポート・レンタカー」は協会の“祖業”とも言えるもので、被災地へ駆けつけ、寄付車両を被災者へ無料で貸し出す。熊本地震（2016年）や九州北部豪雨（17年）など数多くの出動実績を重ね、ノウハウを積み上げてきた。24年の能登半島地震では約500台の車両をかき集め、延べ5000件以上の貸し出しを行った。

ところが、今年は熊本地震のほか、鹿児島や栃木、群馬、千葉、北陸で水害が相次ぐ。千葉豪雨では柏市や大網白里市の協力を得て市役所などに貸し出し拠点を設け、600件以上の申し込みを受け付けたが、まだ80台ほどしか車両を用意できていないという。

吉澤さんは、団体活動の傍ら、日本自動車販売協会連合会や日本中古自動車販売協会連合会、日本自動車連盟などの団体支部、自動車関連企業などに車両の提供や活動資金の寄付を依頼してまわる。「街のクルマ屋さんで下取りした車や、代車として使っている車を1台でも寄付してくれれば、車をなくして困っているユーザーが本当に助かる。費用面から車検を通そうか迷いながら保管している車両もあり、タイヤやバッテリーなどのパーツや活動資金でもありがたい」という。

特に地方部などでは、被災直後から災害ゴミの運搬や役所・病院への往復などに車が欠かせず、車を失って途方に暮れる被災者も少なくない。災害が多頻度化・激甚化する中、「災害サポート・レンタカー」を持続可能な形で全国へ広げていくのが吉澤さんや職員の目標だ。

問い合わせや寄付の申し出は次のサイトでも受け付けている。

https://www.japan-csa.org/