ホンダは今後3年以内に、上級ミニバンの新型車を国内発売する検討を始めた。次世代ハイブリッドシステムの採用を見込む。加えて、AセグメントのトールワゴンやSUVの市場投入も視野に入れる。2028年度に小型車「フィット」も全面改良する計画。これらはライバルに先行されているか、そもそも競合モデルがないものもある。日本で売れ筋の車種をこの数年で集中投入し、「注力国」の一つに位置付ける国内事業の早期の巻き返しにつなげる考えだ。

新型ミニバンは、ホンダの新たな旗艦車種の一つに位置付ける。上級ミニバン市場ではトヨタ自動車の「アルファード／ヴェルファイア」が年10万台以上の実績がある一方、ホンダの「オデッセイ」は25年度で7339台にとどまるなど存在感を示せていなかった。このため、コンセプトを大幅に見直すほか、次世代のハイブリッド機構で商品競争力を大幅に高める。

商品の詳細は今後詰めるとみられるが、社内で「ネクストミニバン」と呼ぶモデルとなる。国内での販売増につなげるため、ディーラー各社の要望を踏まえた商品設計とする見込みだ。

また、Aセグメントのトールワゴンはトヨタの「ルーミー」、SUVは「ライズ」に相当するモデルを照準に入れる。それぞれ年10万台ほど販売している人気車種で、これらをホンダにも取り込むことでシェア拡大につなげる。

加えて、国内市場で低位に沈んでいるフィットを刷新する。SUVの「ヴェゼル」も27年度に全面改良する。主力車種のてこ入れも急ぐことで、ブランドイメージの回復にもつなげる。

ホンダは3月、電気自動車（EV）事業の失敗による巨額損失を発表するとともに、国内事業を強化する方針を示した。上級ミニバンをはじめとする新型車攻勢は、その施策の一環だ。「ゼロ・サルーン」や「ゼロSUV」の開発を中止し、EVの商品展開のペースを緩める一方、日本で売れ筋のセグメントに新たなモデルを積極投入する。同社は国内の生産体制や販売網の維持に必要な目安を年70万台の販売としているが、直近では未達が続いている。新型車で勢いづかせ、この指標をクリアしていく考えだ。