・日本ガイシ、大気中CO2回収の「ダイレクト・エア・キャプチャー」向け基材を製造へ 触媒用セラミックス工場を活用し2030年めどに量産体制
・連載「JAMA 2023 大学キャンパス出張授業」(6)ホンダ 青山真二副社長
・トヨタ、新型「センチュリー」生産へ決起集会 「匠の技」生かして
・〈語録〉アイシン 吉田守孝社長
・三菱ふそう、「カーボンニュートラル推進支援サービス」を12月から開始
・〈霧灯〉命綱
・トヨタ、2026年までに欧州のEV比率を20%へ 年間販売台数は25万台規模 乗用・商用合わせて15車種のZEVラインアップ
・自民・キャンピングカー議連、総会を開催
・JAM、春闘方針大綱公表 継続的な人への投資求める
・〈リコール〉ポルシェジャパン、タイカンの高電圧バッテリーに不具合 ほか
・〈人事・組織〉ブリヂストン/ホンダ ほか
・〈ニュースの底流〉ソフトバンク、車載通信事業に参入 キュービックに747億円出資 急成長のSDV市場でデファクトスタンダード目指す
・〈インタビュー〉内山工業、内山兼三社長 EV向けにR&D拠点 研究者の自由な発想具現化
・積水化学、環境対応車向け放熱材を米国工場で量産開始 2025年度に売上高200億円へ
・ローム、AVAS専用の音声合成LSIを開発
・中央発條、離職者の再入社制度を新設、導入
・ホンダ、商用軽EV「N-VAN e:」の販売にリースと売り切り併用 選択肢増やし代替を後押し 2024年春発売予定
・SOMPO HD、櫻田謙悟会長のグループCEO退任報道を否定 「指名委員会で適切に検討」
・アルパインマーケティング、トヨタの3代目「アルファード/ヴェルファイア」専用カーナビを2024年1月に発売 エアコンや電動スライドドアも操作
・OBD検査用スキャンツール、2023年11月末で認定機器が9メーカー・18機種に
・VWグループジャパン、アウディ「Q8」にディーゼルエンジン「TDIモデル」追加 3LのV6ターボ搭載 価格は1088万円から
・ポルシェジャパン、新型「パナメーラ」の予約受注開始 7年ぶりフルモデルチェンジ 価格は1424万円から
・連載「指針 流通・アフター業界 ビッグモーター問題をみる」日本技能研修機構(JATTO) 石川明男代表理事 利益追求でガバナンス機能せず
・〈ワイパー〉ジャガー・ランドローバー・ジャパン マグナス・ハンソン社長
・ファーストオート、空白エリアは出張展示会で 輸入車5ブランド ターミナル駅近くにこだわり 一定の成果上げる
・スーパーカブテーマに中小企業ブランディングのコツ 産創館がセミナー
・ウエインズトヨタ神奈川 「TOKYO DRIFT」参戦 サポートエンジニアら派遣 社内モータースポーツ風土を醸成
・自販連静岡、「未来のクルマ」絵画コンの表彰式
・〈写真ニュース〉ベテラン棋士の大会サポート
・〈自動車税負担の軽減へJAF3支部が街頭活動〉JAF栃木
・〈自動車税負担の軽減へJAF3支部が街頭活動〉JAF千葉
・〈自動車税負担の軽減へJAF3支部が街頭活動〉JAF長野
・〈バードビュー〉職場でイチゴ狩り
・ユアスタンド、2030年めどに道内でEV充電器2万基設置へ 寒冷地の普及を加速
・ソフトバンク 宮川潤一社長、苫小牧市に国内最大級のデータセンター設立へ 成功の鍵は「AIエコシステム」の確立に
・札自協、無事故・無違反のドライバー 会員120人を表彰
・イコマ北海道、創立30周年記念でボディーコーティングや下回り防錆処理など特別価格で提供
・北海道日野、大型車のブレーキなど整備士学生向けに講習会
・陸災防北海道支部、2023年度の労働災害防止大会を開催
・〈現場探信〉人と人のつながり
・HITが教育制度を強化 来春、整備一級課程を新設 車両の高度化に対応
・大阪11月新車販売、15カ月連続プラス 2桁伸長はストップ
・奈良点検整備推進協、オートフェスタを開催 整備士の魅力発信
・カローラ滋賀、子どもを集客の軸に イベントほか、塾経営も 新規顧客獲得に役立て
・大阪整振、JAF大阪とマイカー点検教室
・奈良自販協、チャリティー売上金を福祉団体に寄付
・兵庫販店暴対協、県警や県民センターと連携を強化
・〈OSAKA MOBILITY SHOW2023見どころ紹介〉一般出展・特別企画・ステージ さまざまな体験機会も用意
・〈オートオークション結果〉近畿地区 2023/11/27~12/2
・しめやかに告別式 岸本運送社長の妻の敏子さん
・〈全面広告〉自動車年鑑2023-2024年版 好評発売中
・〈新車リポート〉三菱自動車「ミニキャブEV」 価格据え置いて参入するライバル迎え撃つ
・〈ターゲット2030 持続可能な未来へ〉熊本トヨタ、「まちづくり・ひとづくりプロジェクト」 地域貢献と従業員の成長を両立
・バンザイ、中部初の研修施設「名古屋トレーニングセンター」開設 営業やサービスの知識向上や研究開発に活用