・ホンダ系大手サプライヤー、今期業績見通しで明暗 不透明な中国市場と好調な二輪車販売 成長の鍵はリスク分散
・2023年5月の新車販売ランキング、「N-BOX」9カ月連続首位 1~6月トップも濃厚 登録車2位は「プリウス」
・連載「チャイナショック 猛進するEV」(2)新興メーカーの快進撃 後発の日本勢が割り込む余地は
・トヨタ、レクサス「LBX」世界初公開
・〈霧灯〉会社の心
・国交省、子どもの見落とし事故防止へ国際基準を導入 乗用車などはカメラモニターやソナー 大型車は視界確保を義務づけ
・2023年5月の外国メーカー車新車販売、8カ月連続のプラス 上位のドイツ勢が堅調
・連載「新人歓迎 自動車業界入門」(25)燃費規制
・〈人事・組織〉村田製作所/大同特殊鋼 ほか
・〈2023年5月の新車販売台数〉
・〈2023年5月の車名別新車販売台数〉
・〈ニュースの底流〉ニデックとルネサスが組む理由 劇的進化のeアクスルに対応 競争力高い製品で生き残り
・中央発條、2027年度までの新中長期経営計画 ばね製品でEV対応やモジュール化など アフター市場の開拓も
・ユタカ技研、小型EV向け汎用フレーム スタートアップのE3モビリティが採用 コスト削減に貢献
・オンセミ、1200ボルト・エリートSiC・M3Sデバイス発売
・日清紡マイクロデバイス、GNSS向けの高利得LNA「NJG1187A‐A」を量産開始
・2023年4月のカーAVC機器国内出荷金額、20.8%減の370億円 4カ月ぶりマイナス
・日本ガイシと岐阜大が共同研究、恵那電力の再エネ提供は約7.3億円の価値
・EV用充電器、独自の補助制度を設ける自治体が増加 ゼロカーボンシティ宣言が施策を推進
・ランボルギーニ、PHV「レヴエルト」を日本初公開 6.5リットルV12と3モーターで1015馬力 約6600万円
・ジョイカルジャパン、リースに「カーボンオフセット」プラン新設 森林整備に月額数百円の寄付で排出CO2相殺
・JVCケンウッド、2023年6月下旬に「彩速ナビ」上位グレードの新製品2機種を発売 新たに音声操作に対応
・〈ワイパー〉アドバンスクラブ 宮崎支部 小川勝彦支部長
・連載「どうなる?どうする? インボイス制度の対応策」(21)返還されない保証金・返還される保証金のインボイス対応
・S&D多摩ホールディングス、社員のセカンドキャリア支援 資格取得支援や副業許可も
・ホンダテクニカルカレッジ関西、無料出張授業の受付開始
・県内トヨタ勢が「ハマフェス」出展 家族連れでにぎわう
・ホンダユーテック労働組合、障害者支援施設に浄財 椅子13脚を寄贈
・ホンダユーテック労働組合、障害児育成を支援 災害時用ポータブル電源など
・〈写真ニュース〉5月30日は〝ゴミゼロ〟の日
・連載「整備業界の羅針盤 整備事業者アワード2023」(2)イノベーション領域連携強化賞 RSネットワーク
・〈人事・組織〉茨城いすゞ(2023/5/24)
・〈バードビュー〉送料表示
・道内トヨタ系ディーラー、「クラウンクロスオーバー」を拡販 4WD需要取り込み “セダン待ち”ファンに代替促す
・札幌整振、会長・理事長に横井隆氏就任 整備士不足は喫緊の課題
・JU北海道青年部、代表幹事に久米田良徳氏
・JU札幌、青年部担当AA 出品台数は1千台超
・北自協、総会を開催 審議事項をすべて承認
・釧路軽協、総会を開催 新年度事業計画案などを承認
・帯広自協、総会を開催 審議事案を全会一致で可決
・日本自動車教育財団が体験実習会 HV・FCVの構造を解説
・〈ひと〉自販連旭川支部長に就任した 松倉直幸さん
・〈現場探信〉生活必需品の車
・トヨタ南海グループ、ベトナム人整備士の送り出し事業 整備事業者に人材紹介 2024年春に15人程度の就労目指す
・大阪府5月新車、登録車が4割近く伸長 9カ月連続プラス
・連載「変化に挑む 関西の自動車関連企業巡り」(3)加平 環境変化に強み、バイオレザーに注目
・近畿地区、不正改造車排除強化月間 ポスターなどを配布して関係団体と連携し取り組み
・京都ダイハツ、新社長に有江真也氏
・JAF和歌山、パフェ注文時、観音山フルーツパーラー3店で会員優待
・〈総会だより〉和歌山県自動車整備振興会・同整備商工組合/近畿自動車リース協会
・〈オートオークション結果〉近畿地区 2023/5/29~6/3
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・〈新車リポート〉メルセデス・ベンツ「EQS SUV」 600kmの航続距離と広い室内を両立 ダッシュボードを埋め尽くす大型スクリーン
・ホンダの交換式バッテリー搭載電動スクーター「EM1e:」 8/24市場投入 初の個人向け販売で販売網も見直し
・〈ターゲット2030 持続可能な未来へ〉脱炭素の研究進むモータースポーツ 誰よりも速く環境にも優しく
・自機工の「企業動向調査」、会員企業の5割以上が2023年度の増収見込む 設備投資は前年並み
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