仙台トヨペット(佐藤秀之社長、仙台市)は、仙台市内の大型商業施設で開催された「キッズ防災体験」に参画し、電気自動車(EV)の「bZ4X」など電動車3台を展示した。CSR(企業の社会的責任)活動の一環と
中日本自動車短期大学(山田弘幸学長)は、岐阜県坂祝町の同短大の体育館で2025年度の「卒業証書・学位記授与式」と「修了証書授与式」を開催した。今年度の卒業生・修了生は自動車工学科232人、モータースポ
マレリは3月11日、ガソリンや圧縮天然ガス(CNG)など向けポート燃料噴射エンジン制御ユニット(PFI ECU)を開発したと発表した。ブラジル、インド、欧州・中東・アフリカ市場向けに展開する。今回開発
ホンダが上場以来初の赤字見通しと、次世代の電気自動車(EV)の開発中止を発表したことを受け、系列の販売会社では消費者心理に与える影響を懸念する声が広がっている。メーカーの手元資金は潤沢だが、「2兆50
ホンダが北米で生産を予定していた電気自動車(EV)3車種の開発と市場投入の中止を3月12日に発表した。ホンダを主要納入先とするサプライヤーからは、今後の補償についての声などが上がっている。ホンダは四輪
ホンダモビリティ南関東(高橋宗一郎社長、東京都世田谷区)は、都内や埼玉県内で「第2回スキルアップコンテスト」を開催した。商談、査定、CA(カスタマーアテンダント)、SE(サービスエンジニア)、FA(フ
ホンダが上場以来初めて、最終赤字に転落する。電気自動車(EV)関連の損失は、2027年3月期も含めて最大2兆5000億円になる見通しだ。米国でのEV市場の急速な冷え込みを読み切れず、前のめりだった巨額
米通商代表部(USTR)は3月11日、新たな関税導入に向け、不公正な貿易慣行に対処するため通商法301条に基づく調査を開始した。巨額の対米貿易黒字や補助金による過剰生産を問題視し、日本や中国、欧州連合
トヨタレンタリース名古屋(中島勝社長、名古屋市西区)は、電気自動車(EV)の貸し出し車両を増やす。従来2台だったEV「bZ4X」を順次増やしており、3月末をめどに12台と、短期間で一気に10台増やす。