#1 ホイールの安心・安全性の訴求を継続
- 2021年1月28日
(21~27日) ◇日本自動車車体工業会▽22日=中央技術委員会/テールゲートリフタ技術分科会▽23日=特装部会/ダンプ技術分科会▽24日=特装部会/脱着車キャリアコンテナ分科会▽25日=トラック部会/部会会議 ◇日

国土交通省は、自動運転技術の普及をにらみ、こうした車両が集めるデータを道路管理に生かせないか検討を始める。渋滞や落下物、逆走や道路陥没といった情報を車線ごとに把握して案内や対策、補修計画などに生かす。一方、臨時の通行止

自動車メーカーの、米国市場での電動化戦略を見直す動きが広がっている。米トランプ政権は、バイデン前政権が進めてきた電気自動車(EV)の普及政策を全否定し、石油の掘削と増産を促しているからだ。EVの普及ペースは「トランプ政

財務省が17日に発表した6月の貿易統計速報(通関ベース)によると、米国向け輸出額は前年同月比11.4%減の1兆7071億円だった。減少は3カ月連続で、トランプ米政権が追加関税を発動した自動車や同部品が落ち込んだ。自動車

11月6~9日に愛知県と岐阜県を舞台に開かれる、FIA世界ラリー選手権(WRC)第13戦「フォーラムエイト・ラリージャパン2025」の概要発表会が17日、東京都内で開かれた。今年はラリーの迫力や楽しさに焦点を当て、ファ

住友電気工業は、対話型コミュニケーションロボットに搭載する生活支援アプリケーションソフトを開発した。同社は対話ロボットを「次世代の生活デバイス」と位置付け、テレビやスマートホーム機器などと融合させた新しい生活支援サービ