自動車技術総合機構(木村隆秀理事長)は、2021年度に自動車検査官が東京オートサロンやカー用品店で実施した不正改造車排除の活動結果を取りまとめて発表した。今年1月に幕張メッセ(千葉市美浜区)で開かれた東京オートサロンでは、公道走行が不可能な改造を施している展示専用車両であるにもかかわらず、公道走行ができると来場者に誤解を与える展示を行っていたとして、33台の出展車両とそれらの出展者に文書による注意喚起を行った。

 東京オートサロンの出展車両712台(主催者発表)のうち、「公道走行不可」などの表示が必要とされた展示車両が33台で、保安基準不適合箇所は延べ62件確認できた。装置別の不適合箇所数の内訳を見ると「窓ガラスへの貼付物類など」が約31%と最も多く、次いで「タイヤ・ホイールの突出」「エア・スポイラー」と続く。上位3項目で全体の約80%を占めた。

 また、21年7~10月には、自動車用品小売業協会(APARA)の協力を得て、カー用品店で自動車部品・用品の実態調査を行った。カー用品店13店舗で、陳列されている部品・用品の基準適合性を調査したところ、取付位置や取付方法などによっては保安基準に適合しなくなる恐れのある自動車部品・用品が17件(前年度は23件)あった。

 部品・用品種別での内訳は、「灯火・反射器関係」が6件と最も多かった。続いて「窓ガラス貼付物等」が5件、「操縦装置関係」が4件だった。カー用品店に対しては、購入者に適切なアドバイスを行うよう注意喚起を行った。

 同機構は今後も、関係団体と連携して不正改造車排除の取り組みを行い、自動車の安全性確保と環境保全を目指す。