トヨタ自動車系の中堅部品メーカー6社の2023年3月期業績は「未定」とした大豊工業を除く5社が増収、4社が当期利益の増益を見込んでいる。東海理化は売上高、愛三工業が当期利益でそれぞれ過去最高となる強気の見通し。主要取引先であるトヨタの生産調整や、原材料価格の高騰など、先行き不透明感も強いものの、コロナ禍で取り組んだ原価低減活動もあって業績は回復に向かうとの予想が大半を占める。

 トヨタは当初、仕入先に対して22年度の世界生産計画として過去最高の1100万台を伝えていたが、4~6月期の見通しをすでに下方修正している。東海理化の西田裕取締役執行役員は「具体的な台数は言えないが、少し慎重に見通しを読んだ」とするが、生産台数の回復をある程度織り込み、売上高が過去最高の5200億円に達すると予想する。

 東海理化以外の各社ともトヨタの生産計画に対して、足元の減産リスクを織り込んでいるものの、それでも全体的に売上高は増収を予想する。

 ただ、収益の懸案材料となっているのが、高止まりしている原材料価格や、為替変動の影響だ。通期の業績見通しを「未定」とした大豊工業の杉原功一社長は「半導体不足、材料高騰、円安などで合理的な算定が困難」とし、22年4~6月期の業績開示で通期見通しを公表する予定。

 当期増益を見込む4社は生産回復や原価低減活動で、原材料価格の高騰などを吸収するシナリオを描く。

 愛三工業の野村得之社長は「収益体質がついてきた」と述べ、23年3月期の当期利益を70億円と過去最高を予想する。「わりと堅実にみた」(同)台数見通しから、生産回復が早まれば利益が上振れする可能性に含みを持たせる。東海理化は、営業利益の減益要因として原材料価格の影響79億円を予想するが、50億円分は価格転嫁で吸収する分を含むという。

 22年3月期業績では、6社が増収、東海理化とフタバ産業を除く4社が当期増益と、全体的に回復基調だ。中でも愛三工業は過去最高益となった。ただ、東海理化は2月に発表した通期見通しの利益に達しなかった。原材料価格が想定を上回る規模で高騰したためだ。原材料や仕入れ価格上昇分の販売価格の転嫁にはタイムラグが生じる上、価格の頭打ちが見えないことが、各社の頭痛の種となっている。