日本自動車工業会(自工会、豊田章男会長)は20日、2021年度の「乗用車市場動向調査」の結果を発表した。これによると、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、安心・安全な移動手段として自家用車の利用が増加するなど変化が見られた。今後の次世代車の購入意向では、電気自動車(EV)が増加傾向にあるが、一方で、車両価格の高さを最も懸念していることが明らかになった。

 乗用車の世帯保有率は77・9%で頭打ちが続く。保有期間は平均7・1年で、10年超が2割強と長期化が継続している。保有しない理由としては、維持費の負担の大きさが上位を占める傾向は変わっていない。

 同調査は隔年で実施している。21年10月1日から12月16日までの期間、全国の一般世帯(単身世帯含む)を対象に、訪問面接などを通じて回答を得た。サンプル数は4500。若年層や次世代車の分析ではウェブ調査を追加で実施した。

 「軽自動車使用実態調査」と「二輪車市場動向調査」の結果も発表した。