売上高に占める非エンジン事業の割合を２０３０年に現在の約３倍となる４割に増やす目標を掲げる。新規事業の強化を中心に車両電動化への対応を加速する一方、内燃機関部品事業についてはこれまで培ってきた技術力を生かし、ソリューション提案に力を入れる。（水町　友洋）―依然としてコロナ禍の影響が続いている「業績への影響は大きかったが気付かされることも多かった。…