三菱製鋼は、2020年度を最終年度としていた中期経営計画を取り下げ、新たに22年度までの3年間を対象とした新中期経営計画を発表した。中計の見直しは、技術開発や安定調達などの問題に対する抜本的な解決の遅れで、実績が中計に対して大きく乖離(かいり)したことに伴うもの。新中計では赤字の海外事業の再生を初年度に実施するなどの施策を打ち出した。

 新中計「2020中期経営計画」の財務目標は売上高が19年度比329億円増の1500億円、営業利益が同66億円増の70億円、ROEを8%以上に設定した。新型コロナウイルスの影響を織り込んでおらず、必要に応じて数値目標は見直す。

 新中計では①海外事業の構造改革②製品力のさらなる強化③素材からの一貫生産ビジネスモデルの拡大を3大方針として掲げた。①ではインドネシアJATIMと北米MSSCの立て直しを進め、②では技術開発項目の見直しによる開発のスピードアップを図る。③では単品の製品ラインアップに留まっていた素形材製品について、上下流含めた一貫生産ビジネスモデルとして強化する。