新型コロナウイルスでテレワークは一気に進んだ（写真はイメージ）

新型コロナウイルスの感染防止策としてサプライヤー各社が在宅勤務やテレワークを推し進めている。間接部門の従業員を中心に７～８割の在宅勤務を実現している企業もある。これまで育児や介護など、限られた目的での活用に留まっていたが、コロナ禍を契機とする活用領域の拡大が、働き方改革の一助になっている。研究開発（Ｒ＆Ｄ）部門でも在宅勤務が取り入れられつつあるが…