2026年4~9月の普通トラック(積載量4トン級以上、中・大型の合計)国内販売台数は、前年同期比0.5%減の3万6539台と、4年ぶりに前年実績を下回った。4月以降、主に中型で減少が続いた。
メーカー別では、日野自動車が同6.3%増の9876台、三菱ふそうトラック・バスが同25.2%増の7338台で、特に大型の販売を伸ばした。一昨年と同等の水準に戻しており、改良車の投入や供給力の回復が背景にあるとみられる。日野は認証不正を経て、昨年12月に排気量13リットルエンジンを搭載する大型車の出荷を再開している。
一方、いすゞ自動車は国内シェア38.0%でトップを維持しているが、台数は同14.1%減の1万3894台だった。UDトラックスは同0.8%増の5431台と、主力の大型とトラクターの販売を伸ばした。
車種別では大型が同5.1%増の2万7002台、中型が同13.4%減の9537台だった。中型は4社そろって前年実績を下回った。
9月は同5.4%減の7223台だった。中型を中心に、いすゞが同13.8%減、三菱ふそうが同0.8%減となった。1月からの累計では同0.6%増の5万6782台と前年同期実績を上回った。
各社は26年度下期の台数増を目指す。いすゞの山北文也取締役常務執行役員CFO(最高財務責任者)は26年4~6月の販売について「架装リードタイムの長期化がマイナス要因で、市場が悪いわけではない。われわれがどこまで挽回できるかにかかっている」と話す。今秋からは架装メーカーを含めてデータを連携する「いすゞトラックチェーン」を本格導入し、納期の短縮を目指す。アーチオン傘下2社も日野から三菱ふそうへ新型中型トラックの供給が始まるなど、商品力で中型の減少に歯止めをかけたい考えだ。




















