トヨタ自動車と名古屋大学が共同開発した運転能力計測システム「ドライビング・ヘルス」を2026年4月にトヨタモビリティ東京や神奈川トヨタなど8社の系列販売会社を皮切りに、7月までに全国30社が導入する。販売会社は、同システムを高齢者向け健康運転支援サービスとして、ユーザー自身の運転状態の確認や安全運転への意識向上につなげる。また、営業スタッフがユーザーに対して、先進運転支援システム（ADAS）や安全運転支援用品の装着提案の支援にも活用する。

　同システムは握力計を使った「操作力」とパソコンによる「認知」「視野」「リスク判断」の4項目で運転者の状態を測定し、運転能力を総合判定する。また、測定後には「安全運転への心がけ一時停止交差点・運転と視機能」や「運転に必要な認知機能と加齢による影響」などを詳しく解説した「ベテランドライバー運転ハンドブック」を配布し、安全運転に対する認識を高める。

　さらに判定結果に応じて、「ブラインドスポットモニター」や「安心ドライブサポートクッション」など運転上の弱点を補うADASや安全運転支援用品を紹介する機能を備え、ユーザーに対して装着を促す。

　23年秋から一部の系列販売会社などで実証を開始、約7千人が体験し検証した。また、今年5月27～29日の3日間開催された「人とくるまのテクノロジー展2026横浜」に出展、来場者に対し、交通事故ゼロに向けた取り組みとして、PRした。