パイオニア（矢原史朗社長、東京都文京区）と、同社を傘下に収めたシンガポールのCarUX（カーユーエックス）ホールディングは12月4日、都内で共同で会見した。 顧客基盤の多様化や、製品ポートフォリオの拡充、グローバルな製造基盤でシナジー創出を図る方針を示した。今後、研究開発機能の再編成も検討する、共同開発品を再来年の「CES2027」で披露する。

会見には、矢原社長のほか、カーユーエックス会長で親会社のディスプレーメーカーである台湾イノラックス（群創光電）の洪進揚（ジム・ホン）会長CEOが登壇。矢原社長は「ディスプレーとIVIの垂直統合を図る。未来のモビリティ体験を開く」と述べた。洪会長は「相互補完を生かして成長を図る。新製品を共同開発していく」との考えも示した。また、洪会長は、JDIとイノラックスとの提携が終了していることを明らかにした上で、「パイオニアとの関係には影響はない」とした。

パイオニアは6月、当時の親会社だった欧州系投資会社EQTが、パイオニアの全株式を1636億円（約337億新台湾ドル）でカーユーエックスに譲渡すると発表。株主移行が今月初めに完了していた。カーユーエックスグループは、パイオニアが持つ技術知見や顧客基盤を生かし、製品の競争力強化や企業価値向上を目指す方針だ。

今回のM&Aを通じ、パイオニアの車載オーディオシステム、マルチメディアソリューション、ヒューマンマシンインターフェース（HMI）ソフト開発での知見と、カーユーエックスのスマートコックピット統合ソリューションを融合。競争力を強化し、グローバルサプライチェーンにおける影響力を高めるとしている。

イノラックスの戦略について台湾では、ディスプレー業界の不振を踏まえ、従来のメーカーとしての立ち位置から脱却し、車載・スマートコックピットなどのソリューション企業へ脱皮を目指している、との指摘がある。

カーユーエックスは、シンガポールに本社を置き、スマートコックピットディスプレーなどを手掛ける。2024年12月には親会社のイノラックスとともに、JDIと戦略提携を結んでいる。

一方、パイオニアは19年3月に東証1部（当時）の上場を廃止し、香港の投資会社ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア（BPEA）の傘下になった。22年にはEQTがBPEAの買収とともにパイオニアの株式も取得していた。