日本ガイシは、大気中の二酸化炭素(CO2)を吸着・回収するDAC(ダイレクト・エア・キャプチャー)装置向けハニカム材の量産体制を2030年をめどに整える。需要に応じて自動車排ガス浄化用ハニカム工場を転用するとともに、生産設備も流用できる製品開発を進める。カーボンニュートラルの実現に向けてはCO2排出量の削減とともに、排出されたCO2を除去する技術開発も重要視されている。DACはその有望技術の一つ。同社は排ガス浄化用セラミックで培ったハニカム材のノウハウを生かし、DACの実用化につなげていく。
大気中に含まれるCO2濃度は約0.04%と希薄なため、CO2を大量に吸着・吸収するには大量の大気を効率よく処理する必要がある。CO2の回収方法は液体を使って吸収する方法と、固体に吸着させる方法があり、現在、DAC開発企業の約7割が固体吸着法を採用。日本ガイシも固体吸着に絞って開発を進めている。
同社が開発しているのは、コンパクトで表面積が大きく、圧力損失が低いなどの特徴をもつハニカム材をDAC装置向けに応用した製品。ハニカムのセラミック基材にCO2吸着材をコーティングする「コート型」、基材と吸着材を一体成形する「一体成形型」の2種類をDAC用ハニカム材として開発している。
現在、国内外30社以上のDAC関連企業にサンプルを出荷。このうち数社は実証機向けの製品も納入している。開催中の大阪・関西万博でも地球環境産業技術研究機構による実証試験機の一部にハニカム材が使われている。
DACは2025~30年にかけて大規模な実証実験や商用化が各国で始まる見通し。同社はDAC用ハニカム材の需要もこれに合わせて伸長すると見て、今後市場拡大を見据えた対応を進める。
世界8カ国に11工場を持つ自動車排ガス浄化用セラミック生産工場を、需要動向に応じてDAC用途の生産に切り替えるほか、セラミックの成形や焼成などを行う既存生産設備がそのまま使える製品開発も進める。「人材、技術、設備をDACにシフトすることが可能」(山下正孝エンバイロメント事業本部CN事業推進部長)だという。
一方、DACはCO2回収コストが高いデメリットもある。同社はハニカム材の圧力損失が低く、CO2が効率よく回収できる表面積の大きさを生かし、DAC装置の消費電力を低減することでCO2回収コストを低減していく。


















