ゲリラ豪雨などに伴う車両の水没被害を減らそうと、三井住友海上火災保険が「車両水没緊急アラート」の実証を首都圏や東海地方で始める。約30分先の降雨予測をもとに、冠水や水没の危険性を知らせるアラートをショートメッセージサービス（SMS）で配信する。類似のサービスとしては降雹（ひょう）アラートがすでに運用されている。同社は水没アラートについても効果を検証し、実用化を目指す。

　実証は東芝デジタルソリューションズ（島田太郎社長、川崎市幸区）と組んで行う。車両の冠水や水没を避けるには、地形などを考慮したリアルタイムの雨量分析で、危険性の高い場所を抽出することが必要だ。しかし、道路の排水能力を超える急激な雨水の増加をもたらすゲリラ豪雨は、局地的かつ突発的に起きるため、事前予測が難しい。

　このため、東芝グループが気象レーダシステム事業で培ったデータ解析技術を活用して実証することにした。ゲリラ豪雨の兆候や雨量を高い精度で予測する技術と、雨雲の解析技術を掛け合わせ、従来よりも早くゲリラ豪雨の発生や動きを予測する。アラートは、①冠水の可能性がある地域の周辺に住む保険契約者②冠水の可能性があるアンダーパスの周辺に住む保険契約者―に配信する。

　三井住友海上はサービスの有効性や改善点などを確かめ、防災・減災に役立つサービスとして提供を目指す。