マツダが11月9日に発表した2026年4～9月期決算は、営業利益が591億2400万円、純利益は442億2500万円と、米国関税の引き上げに苦しんだ昨年から一転し2年ぶりに黒字を確保した。日本、米国、欧州などで販売が好調だったほか、円安効果と新型車でのコスト改善が奏功した。一方、通期の販売見通しは豪州や中東での減少を見込み、2万7000台下方修正した。通期の営業利益1500億円、純利益900億円の目標は維持した。新型「CX-5」のほか、中国生産の電動車を欧州など伸ばして達成を目指す。

26年4～9月の世界販売は61万7000台で、前年同期から8000台増加した。日本でも好調なCX-5に加えて、北米では「CX-50」のハイブリッド車（HV）、欧州では中国・長安マツダの電気自動車（EV）「マツダ6e」「CX-6e」が販売に貢献した。一方、豪州市場はガソリン価格の高騰と中国車の流入を受けて伸び悩み、中東も情勢の緊迫化を受けて計画を下回った。

営業利益は前年同期に比べ、台数増が700億円、米国関税率の引き下げが313億円、利益を押し上げた。米ドル、ユーロなどに対する円安も721億円の増益要因となった。原材料価格と物流費の高止まりが613億円の減益要因となったものの、変動費と固定費を合わせて494億円の削減効果で影響を緩和した。

通期販売見通しは、主に豪州市場での販売減少を見込んで、26年4～6月期時点の132万4000台から129万7000台へと下方修正した。ジェフリー・エイチ・ガイトン副社長兼経営役員CFO（最高財務責任者）は「豪州ではEVの（新車市場での販売）比率が1月の8％から、9月には24％拡大している。燃料費の高騰に起因しており、中国車も急速に伸びている」と述べた。その中で、過去最高となる通期43万7000台を目指す米国などで販売を伸ばし、売上高5兆5000億円を達成する考えだ。

台数計画を引き下げる一方で、通期の営業利益見通しは1500億円を維持した。下期は、上期比で318億円増となる909億円に利益を積み増す計画。26年4～6月期時点の見通しからさらに、台数減で100億円、原材料費で400億円の減益を見込むが、為替と固定費削減で打ち返していく。

下期も引き続き、新型車の販売動向が収益拡大のポイントとなる。特に欧州やタイ、豪州市場ではガソリン高を背景に電動車が急速に販売を伸ばしていることから、マツダは中国生産のEV2車種を中心に対応を急ぐ。セダンのマツダ6eは、欧州に続き、7月に豪州とタイにも投入した。ガイトン副社長は2モデルについて「下期、欧州市場では貢献が倍になると期待している。車の販売収益だけでなく、環境規制の対応コストも下げることができる」と話した。