トーヨータイヤは8月7日、三菱商事との資本業務提携を解消すると発表した。自律的かつ持続的な成長を実現できる経営体制が構築され、提携目的が果たされたためとしている。両社は2018年に業務提携を結び、三菱商事がトーヨータイヤ株式の約2割を保有する最大株主となっていた。

同日開いた取締役会で決めた。解消日は8月10日。三菱商事はトーヨータイヤ株式の約2割に相当する3080万株を保有している。トーヨータイヤは3200万株を上限に、自己株式立会外買付取引で株式を取得のうえ消却する。連結業績に与える影響はない。両社は今後も良好な関係を維持して事業活動を推進するとしている。

両社は従来、欧州や豪州のタイヤ販売で長年にわたり合弁するなど協業関係にあり、18年11月に資本業務提携を締結。東洋ゴム工業時代の15年に発覚した免震ゴム問題からの再成長のただ中で、国内外工場での生産能力増強の原資確保や、三菱商事の海外販路を活用したタイヤ販売の拡大などを狙いとしていた。三菱商事出身の山田保裕会長が経営陣に名を連ねるなど、現在もつながりは深い。提携が奏功し、25年度の売上高、営業利益が過去最高を記録するなど強固な成長基盤を確立する中、一層の自立に踏み切る格好となる。

トーヨータイヤの清水隆史社長は6月に日刊自動車新聞が実施したインタビューで、両社の関係について「（シナジーを）出し切ることができた。今後も良好な関係を築いていく」と話していた。