市場調査会社のインテージが全国の男女5千人を対象に行った「夏休みに関する調査」によると、2024年の夏休み期間にかける予算は昨年に比べ2.6％減少する。新型コロナウイルス感染症が感染症法上の「5類」に移行した昨年は大幅に増加したが、今年は物価高や円安を背景に、旅行や外食などの出費をできるだけ抑えようとする意識が現れたとみられる。

　6月27日～7月1日に15～79歳の男女を対象にインターネットで聞いた。それによると、夏休み期間（7月13日～9月30日）にかける予算の平均額は5万8561円と、23年の6万146円から1585円減少した。昨年は新型コロナが5類に移行した直後の夏休みだったこともあり、前年比で19.6％の大幅な増加となったが、今年は一転してマイナスとなった。

　予算が減ると答えた人（613人）に理由を尋ねたところ、最も多かったのが「物価高・円安だから」で51.5％を占めた。次いで「給料が増えないから」が35.2％、「電気代・ガス代が上がるから」が33.1％だった。

　予算が増えると答えた人（1005人）が挙げた理由でも「物価高・円安だから」が26.9％と最も多かった。物価高や円安が夏休みの予定にどの程度、影響するかの問いでは「かなり影響する」（22.6％）、「やや影響する」（47.0％）を合わせ、全体の7割の人が、物価高と円安が影響すると答えた。

　夏休みの過ごし方については「ショッピングや食事など」が18.5％と、前年から5.7ポイント減少した。「国内旅行（宿泊あり）」は19.1％と前年並みだったが、宿泊日数は短くなった。国内旅行の予算は10万2318円と昨年に比べ約2千円上昇したが「物価高や宿泊料金が高くなっている状況で、宿泊日数などの工夫をして予算を抑えた結果」とインテージでは分析している。最も多いのは「自宅で過ごす」で36.9％だった。

　海外旅行の予算は44万3058円と、前年に比べ13.8％減少した。欧州など遠距離の旅行が減り、円安影響が比較的小さく、旅費が抑えられるアジアが増加した。