トヨタ自動車系中堅部品メーカー６社のうち、東海理化と愛三工業を除く４社が通期の利益見通しを下方修正した。トヨタによる計画比での減産に加え、原材料やエネルギー価格の高騰が想定を上回り、合理化改善などで補いきれなかった。コスト上昇分を納入価格に転嫁する取り組みも進めるが「仕入先に対しては前倒しで価格を反映せざるを得ない」（大豊工業の延川洋二執行役員）…