本年は、当社にとって収益基盤を盤石にする１年となる。そのためには、ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）をはじめとする環境変化に対応した新製品の開発が急務となる。また、カーボンニュートラル達成のために、私たちのコアコンピタンス「高分子材料技術」「総合評価技術」を駆使し、懸命に取り組んでいきたいと考える。２０２２年度は、中期経営ビ…