日刊自動車新聞社がサプライヤー各社を対象に行った新型コロナウイルスの影響に関する調査（３２社）から、感染防止策に取り組みながら継続的な業務遂行と働き方改革を両立していこうとしている状況が鮮明になった。緊急事態宣言の解除後も出社率を調整しながら在宅勤務を続ける企業も多く、新しい生活様式に沿った業務環境を整えている。コロナ禍に対応する「ウィズコロナ」…