2020年に高速道路での渋滞で自動運転レベル3(システムの要請の応じて自動運転)の実用化、車種統一で搭載できる電気自動車(EV)用バッテリーパックの一括開発―ホンダが7月4日までに埼玉県和光市にある本田技術研究所ライフクリエーションセンターで開催した、研究開発技術を報道向けに公開する「ホンダミーティング2019」は、CASE(ケース)と呼ばれる自動車業界のトレンドを強く意識したものとなった。自動車産業の競争軸が大きく変わろうとしている中、CASE対応で出遅れが指摘されているホンダが生き残りをかけて社内改革を本格化させている。
今から15年前の2004年8月、本田技術研究所の栃木研究所(栃木県芳賀町)で開催されたホンダミーティング。BARホンダのF1マシンが爆音を響かせてテストコースを周回した。その後、マシンから降り立ってヘルメットを脱いだドライバーを見て集められた報道関係者は驚いた。当時、ホンダの社長を務めていた福井威夫氏だったからだ。「自動車メーカーの現役の社長がF1マシンを運転したのは初めて」と言われた。
ホンダミーティングはほぼ2年に1回のペースで実施している技術発表会だ。ジャーナリストや報道関係者、アナリストなどに、汎用機、二輪車、四輪車といったホンダが手がける製品の研究開発成果を試乗体験なども交えながら説明、開発担当のエンジニアと直接対話できる場だ。それが今回は様相が一変した。
体験できるのは完全自動運転車や空飛ぶクルマなどで、未来の自動車の利用を表現したバーチャルリアリティ(VR)のみ。発表した技術内容も電動技術や自動運転・先進運転支援システム(ADAS)、コネクテッドカー(つながる車)などが中心で、ホンダが得意とする内燃機関のハイパワー技術や低燃費技術は鳴りを潜めた。