モータースポーツを持続可能に―。日本自動車会議所(豊田章男会長)のモータースポーツ委員会は、国内のレース業界が直面する課題の解決に動いている。特にオフィシャル(運営)人員の確保は急務で、各サーキット側の自助努力に加えて同会議所も支援していく考えだ。負荷軽減に向けて、走路外走行の判定には人工知能(AI)による自動判定システムも運用を始めた。近年、モータースポーツは脱炭素化技術の研究の場としても活用されている。その舞台を維持しようと、業界横断での取り組みが始まっている。
■幅広い裏方の仕事
レースオフィシャルが担う役割は幅広い。コースアウトしたマシンの撤去や走行車両への注意を促すコースマーシャルに加え、車検の監視、レース進行の判断までも担う。数十台のモニターが並ぶ管制室では、アクシデント発生時の救命活動を指示したり、規定違反行為を見つけたりする。
サーキットの職員は少数で、監視室内のスタッフを含め、ライセンスを取得した一般希望者によって支えられているのが実情だ。日本自動車連盟(JAF)は2025年度、2万366人(四輪・カートの総数)にオフィシャルの公認資格を発給しているが、26年は国際格式だけでも22週にわたってレースが開催される。他にも入門カテゴリーなどがあり、平日も練習走行が実施されている。すべてのイベントはオフィシャルなくして実施できないが、十分な人数を確保できているとは言い難い。
25年に発足したモータースポーツ委員会では、現在直面している3つの課題についてタスクフォースを立ち上げた。「魅力向上」「通信DX」、そして「人材」をテーマに、それぞれ解決策を模索していく。とりわけ、オフィシャルの人員確保は各サーキットの運営団体が主導しており、中小規模のサーキットを含め自助努力に委ねられている。そこで同委員会では、各施設と連携しながら、オフィシャルの仕事を広く知ってもらい、実際に体験するところまで支援することを目指している。
■人力での24時間監視体制をAI化
負担の軽減にも乗り出した。トヨタ自動車やスバル、マツダなども参戦する「スーパー耐久シリーズ」では、走路外走行をAIで判定するシステムの運用も始めた。コーナー出口などに置かれたカメラを使い、動画と静止画で規定違反の走行を検知する。従来は4時間の耐久レースの間、人がモニターを監視し続けていた。24時間レースでは3交代で実施していたという。まずは人と併用して運用を始め、データを集めながら故意か否かの判定など、精度を高めていく。将来的には自動化することも視野に入れている。
■運営側も誇りを持てる環境づくりを
海外では名物オフィシャルもおり、関係者やファンに親しまれている。国際自動車連盟(FIA)はオフィシャルやボランティアを毎年表彰するなど、光を当てる取り組みを行っている。今年で94回大会となるルマン24時間耐久レースは、親子3代が同じ場所のコースマーシャルを受け継ぐケースもあるという。
同委員会は3月21日、関係機関を集めて第3回の会合を開いた。JAFや国内の四輪・ニ輪レースの運営団体に加え、トヨタとホンダ・レーシング、日産モータースポーツ&カスタマイズの代表者も加わり、業界の課題を協議した。27年の年間スケジュールの調整も始まり、酷暑の8月は3週間ほど間隔を開けるアイデアも出たという。今後もモータースポーツの魅力度アップと社会への訴求を目指していく考えだ。
3月29日に決勝レースが行われたF1(フォーミュラワン)世界選手権日本グランプリを筆頭に、日本でもモータースポーツの人気が高まりつつある。スーパー耐久など、次世代車の技術研さんの場として重要なカテゴリーもある。同委員会の加地雅哉委員長(トヨタTGRグローバルモータースポーツディレクター)は「小さな一歩でもアウトプットを出しながら、実行することに重きをおいて活動していきたい」と、課題解決に向けて力を込めた。
(中村 俊甫)





















