マツダは1月30日、4月1日付の組織改革と人事異動を発表した。「クルマ開発本部」を新設し、車両の企画段階から量産まで一気通貫で実施する体制を目指す。役員は経営役員と執行役員の2階層とし、副社長ポストを約4年ぶりに復活させる。人見光夫シニアフェローは退任する。

研究開発領域は4本部体制へと半減する。クルマ開発本部は「商品統括領域」「パワートレイン開発領域」「電動化開発領域」など7領域で構成し、階層も減らす。

2023年11月に立ち上げた電動化事業本部「e-マツダ」は発展的に解消する。組織を7階層から3階層に減らし、部門を超えて次世代EVと関連事業を開発する「仕事の仕方を変革する小さな実験室」（梅下隆一取締役専務執行役員）の役割を担っていた。得られた成果はクルマ開発本部を中心に全社展開していく。

執行体制も見直す。22年6月以来、約4年ぶりに副社長を置き、ジェフリー・エイチ・ガイトン代表取締役専務執行役員兼CFO（最高財務責任者）と、向井武司取締役専務執行役員兼CSCO（最高サプライチェーン責任者）が就く。毛籠勝弘社長以下11人の経営役員と15人の執行役員体制とし、経営と業務執行の役割を分ける。「スカイアクティブエンジン」の開発で知られる人見光夫シニアフェロー（元常務執行役員）は3月末で退任する。

全社で進める原価低減活動の強化に向け、「原価企画変革室」は本部格とする。車両の販売後収益の拡大に向けて「バリューチェーンアクセラレーション室」も新設する。「新規事業開発部」を経営戦略本部に置き、新たな事業の開発にも力を入れていく。