■新型車で需要喚起代替誘導がカギ中間期を折り返し、乗用車メーカー８社の２０１４年度下期（１０月～１５年３月）国内新車販売計画台数が出そろった。消費増税の反動減を主な要因に上期は伸び悩み、４社が期初の通期計画を下方修正した。通期計画に対する上期終了時の達成率は多くが４割台で、スズキのみが５割を超えた。上期の不振が下期に重くのしかかる格好となった各社…